伊藤洋一のビジネストレンド
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電車で聴けるビジネスの一般教養
世界経済から身近な街角の出来事まで、めまぐるしく変化する経済や産業の新しい動きを伊藤洋一(住信基礎研究所 主席研究員)が独自の視点で解説します。現代ビジネスマン必聴のビジネスプログラムです。
この番組のスタートは「愛・地球博」が開かれ、郵政選挙で自民が圧勝した2005年。最終回の今回は、世界経済、技術革新の動向、日本企業の課題、個人が考えるべきことの4つの切り口から、2010年以降の世の中を展望する。伊藤洋一がリスナーへ贈るメッセージ「変化を味方につけよ!」の真意とは?
年末恒例のテーマだが、2009年は経済危機を契機に大きくトレンドが変化した1年だった。エコカー、ツイッター、「デコクロ」…。各種ランキングデータからピックアップした今年のヒット商品やサービスを通して経済や世相を振り返り、社会の美意識の変化をじっくりと解説する。
各社から新しいサービスが提供され、ますます便利になる携帯電話。NTTドコモの「iコンシェル」は、GPS機能を使ってユーザーの行動パターンを学習。"今いる場所"を割り出し、そこで役立つ情報を提供する--というものだ。次々に薦められる情報とどう付き合うのか? セキュリティーなど気になる課題は?
大阪が"空"なら、東京は"海"に挑む--。小型衛星「まいど1号」に続けと、東京下町の中小企業が結集し、深海探査ロボット「江戸っ子1号」の開発計画が進められている。大型受注減、デフレ、技術継承問題など、中小企業を取り巻く厳しい環境のなか、ものづくりニッポン復活!の鍵を握る一大プロジェクトとなるのか?
ニューヨークが下げれば下がる、ニューヨークが上げても下がる--。日本の株式市場の低迷ぶりは連日報じられているとおりだ。相次ぐ企業の大型増資、デフレ、円高の進行に加え、民主党政権の"経済戦略の不在"が先行き不安をあおる形となっている。果たして反発のきっかけはどこに? 注目すべき政府の施策とは?
11月21日、経済産業省がユニークなネーミングの補正予算事業を開始した。使用済みの携帯電話から希少金属(レアメタル)を取り出すことが狙いだが、携帯電話の回収にはインセンティブまで付与するという。政府が本気でリサイクル促進に乗り出した背景とは? そして国民は"都市鉱山の採掘"にどう協力するべきか?
国民一人当たりのGDPが3000ドルを超え、米国に次ぐ世界第2位の経済大国の座に迫りつつある中国。13億の"消費者"を擁するこの国は、日本の企業にとっても極めて重要なマーケットだ。目を見張る経済発展の一方で、都市と農村の格差を始め抱える問題点も多い。中国の現状をどう評価するか、この国が解決すべき課題とは何か。
かつて世界を席巻した日本の家電・電子メーカー。しかし現在は世界レベルで見ると韓国などのメーカーに押され、業績やシェアなどの面で苦境に陥っている。今、電機業界で何が起きているのか。今後日本のメーカーがすべきことは何か。
前回に続き東京モーターショーの会場からのレポート。今回は話題のEV(電気自動車)を中心に見ていく。環境対応の動力はメーカーによってハイブリッド、プラグイン・ハイブリッド、EVと様々な種類があり、それぞれ考え方が異なる。具体的に何が違うのか。消費者の反応は?
鳩山内閣発足からちょうど一ヶ月。前政権が過去にやらなかった取り組みを次々と進めており、今のところ国民は好意的に受けとめていると言ってよいだろう。ただ、マニフェストに縛られ過ぎたり、コミュニケーション不足から軋轢を生じる場面も目につく。今後の鳩山政権の一番の課題は何か。
東京モーターショーのレポートを2回にわたって送る。自動車市場を取り巻く環境が大きく変わっている。従来の主要市場であった北米や日本に代わり、中国・インドなど新興国が台頭している。車を動かす動力も技術革新によってガソリンから電気にシフトしつつある。市場・技術の変革期の真っ只中で開催された今回のモーターショーで見えてきたものは何か。
企業倒産が増えている。今年上半期の倒産数は前年比で16%を超えた。企業倒産は失業率に直結し、景気回復の足枷要因になっている。こうした中、亀井金融担当大臣が中小企業を対象とした返済猶予法案を提言した。賛否両論あるこの政策についてどう考えればよいか。民主党政権が今の日本で実行すべき経済政策とは何か。
世界経済の牽引役として注目を集めていたBRICs諸国。リーマン・ショックでは深刻な影響を受けたが、立ち直りもまた早かった。なぜ他の先進国に比べて早い回復ができたのか。そこから得られる教訓とは。
世界経済の牽引役として注目を集めていたBRICs諸国。リーマン・ショックでは深刻な影響を受けたが、立ち直りもまた早かった。なぜ他の先進国に比べて早い回復ができたのか。そこから得られる教訓とは。
鳩山首相が就任前から提言していた、温暖化ガス排出量を2020年までに1990年比25%削減するという方針。国内外で大きな反響を呼んだが、温暖化ガス削減が企業活動にどのような影響を及ぼすのか、また日本の国際的な立場はどうなっていくのだろうか。
ブータン前国王ワンチュクが提唱したGNH(国民総幸福量)。国にとって重要なのはGDPではなく国民がどれだけ幸せと感じているかであると彼は唱えた。国民の所得水準は決して高くないブータンだが、幸せだと感じている人は非常に多い。ブータンへ行ってきたばかりという伊藤が、このGNHという概念、人間にとっての幸せについて考える。
民主党の大勝で終わった衆議院議員総選挙。事前の予想通りの結果だが、民主党のマニフェストが評価されたとは考えにくく、「今回の選挙は民主党の勝利ではない」と伊藤は考える。今回国民が政治に託した思いとは何か。民主党がこれからやらなければいけないこととは。
来年1月末で任期切れとなるバーナンキFRB議長の再任が決まった。反対の声もあった中、オバマ米大統領がこの時期、早々に再任を決定したのはなぜだろう。再任されたバーナンキ議長の今後の課題、日本を含む世界経済の問題、そして出口戦略は?
世界規模の経済混乱の中、企業を見る目が変化してきている。2009年「企業ブランド知覚指数調査」(日経リサーチ)など様々な調査結果から、企業を見る3つの視点から見た企業のブランド価値。常に変動する中、どうしたら企業がブランドを自分のパワーにしていけるのだろうか。
「インデフレーション」とはインフレとデフレを併せた造語。通常はこの2つが同時に起こることはないが、世界の全般的な指標や一般物価を見ると強いデフレ圧力の状況下にありながら、局地的には新興国の株価や不動産価格が急激に値上がりしている。この原因は何か?今後世界経済にどのような影響を及ぼすだろうか。

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